工数計算とは？
計算式・人月・人日・人時の換算方法を例付きで解説

1. 工数計算とは？基本は「人数×時間」

　工数計算とは、ある作業を終えるのに必要な作業量を「人数×時間」で数値化し、必要な人員・期間・費用を算出することです。見積もりの作成、人員配置、スケジュール作成、原価管理などに活用されます。

1-1. 工数の意味

　工数とは、作業を完了するために必要な作業量を、人数と時間で表したものです。

　例えば、2人で3時間かかる作業の工数は「2人×3時間＝6人時」です。1人で6時間かかる作業も、同じく6人時となります。

　工数は、担当者全員の作業時間を合計したものです。同じ作業量であれば、担当人数が変わっても工数は同じですが、実際には作業効率などによって変動する場合もあります。

1-2. 人時・人日・人月・人工の違い

　工数の単位は、作業の規模や業界の慣習によって使い分けます。

　英語では、人時を「man-hour」、人日を「man-day」、人月を「man-month」と表します。

　なお、工数と混同されやすい言葉に「工期」があります。工数は作業に必要な量、工期は作業開始から完了までの期間を意味します。

　例えば、10人日の作業を2人が担当する場合、単純計算では5作業日で完了します。この場合、工数は10人日、必要な作業期間は5日です。ただし、実際の工期には休日や待ち時間なども影響します。

1-3. 1人日・1人月は何時間？換算方法と早見表

　一般的には、1日8時間、1か月20営業日を基準として、次のように換算することがあります。

　以下は、1日8時間・1か月20営業日を基準にした換算早見表です。

　換算する際は、次の計算式を使用します。

　例えば、240人時の作業を1日8時間・1か月160時間として換算すると、30人日（1.5人月）となります。

　ただし、これらの換算基準は法律で一律に決められたものではありません。所定労働時間が1日7.5時間の会社では、1人日を7.5人時として計算する場合もあります。

　社内や取引先との間で「1人日＝何時間」「1人月＝何日」を事前に統一しておくと、見積もりの認識違いを防げます。

2. 工数計算の3つの基本式と例題

　工数計算で使う基本式は、次の3つです。工数・人数・期間のうち2つがわかれば、残りの1つを求められます。

　ここでは、担当者が1日8時間、対象の作業に専念できることを前提に計算します。

2-1. 工数＝人数×期間

　人数と期間がわかっている場合は、掛け算で工数を求めます。

　1日8時間で換算すると、20人日×8時間＝160人時となります。

2-2. 人数＝工数÷期間

　工数と納期が決まっている場合は、工数を期間で割ると必要な人数がわかります。

　同じ60人日の作業でも、作業期間が20日あれば3人で対応できる計算です。

2-3. 期間＝工数÷人数

　工数と人数が決まっている場合は、工数を人数で割ると必要な期間がわかります。

　ただし、実際の作業期間は稼働率や作業の進め方によって変わるため、計算結果は目安として考えましょう。

2-4. 途中で人数が変わる場合の計算

　作業の途中でメンバーが増減する場合は、人数が同じ期間ごとに工数を求めて合計します。

2-5. 兼務（稼働率50％など）を考慮した計算

　メンバーがほかの業務と兼務している場合は、稼働率を考慮する必要があります。

　稼働率とは、勤務可能な時間のうち、対象の業務に充てられる時間の割合です。

　稼働率を考慮せずに「40人日÷4人＝10日」と計算すると、実際に必要な期間を短く見積もってしまいます。

2-6. 人数を増やしても工期が縮むとは限らない

　計算上は、作業人数を2倍にすれば期間は半分になります。しかし、実際には人数を増やしても工期が短縮されるとは限りません。

　主な理由は次の3つです。

　ソフトウェア開発では、遅れているプロジェクトへの人員追加が、かえって遅延を拡大させることがあるという「ブルックスの法則」が知られています。

　工期を短縮したい場合は、単純に人数を増やすだけでなく、作業の並行化や工程の見直しも検討しましょう。

3. 工数から人件費（原価）を計算する方法

　工数がわかれば、「工数×単価」で作業にかかる人件費を計算できます。人件費はプロジェクト原価の一部であり、見積金額や利益を検討する際の基礎となります。

3-1. 人月単価・人日単価・人時単価とは

　単価とは、1単位の工数あたりにかかる費用のことです。

　人月単価などには、社内で原価を計算するための単価と、顧客への請求金額を算出するための単価があります。

　原価と販売価格は異なるため、計算する目的に応じて使い分けることが重要です。

3-2. 自社の人時単価の求め方

　自社の人時単価は、従業員にかかる年間人件費を、年間で案件に充てられる時間で割って求める方法があります。

　年間人件費には、月給だけでなく、賞与や法定福利費（社会保険料の会社負担分など）も含めます。

　1日8時間・1か月160時間を基準に換算すると、次のようになります。

※人日単価・人月単価は、端数処理前の人時単価3,018.75円を使って計算しています。

　年間所定労働時間の1,920時間で割った場合、人時単価は約2,516円となり、案件対応可能時間を基準とした約3,019円より約17％低い金額になります。

　案件に充てられない時間も考慮することで、実態に合った人件費を見積もりやすくなります。

　なお、これは社内人件費を案件に配分するための計算例です。実際の原価には、必要に応じてオフィス賃料や設備費などの間接費も考慮します。

3-3. 例題：見積もり原価の算出

　次に、工数と人件費の単価から、見積金額を計算してみましょう。

　なお、「原価×1.3」で計算すると941,850円となり、利益率は約23％にとどまります。

　利益率30％を確保するには、原価に30％を上乗せするのではなく、売上高に対する利益の割合から逆算する必要があります。

　実際の見積もりでは、人件費に加えて外注費や設備費なども考慮し、必要な利益を確保できる金額を設定しましょう。

4. 工数を見積もる4ステップ

　工数を正確に見積もるには、作業を細かく分解し、それぞれの作業時間を積み上げることが重要です。

　ここでは、社内に勤怠管理システムを導入するプロジェクトを例に、4つのステップで解説します。

4-1. ステップ①：工程を洗い出す

　まず、プロジェクトの開始から完了までに必要な工程を洗い出します。

　例えば、勤怠管理システムの導入では、次のような工程が考えられます。

　この段階では、全体の流れを把握し、工程の抜け漏れがないか確認します。

4-2. ステップ②：WBSでタスクに分解する

　次に、WBS（Work Breakdown Structure：作業分解構成図）を使って、各工程を具体的なタスクに分解します。

　例えば、「初期設定」という工程は、次のように分解できます。

　打ち合わせや資料作成、レビューなどの付帯作業も、必要に応じてタスクとして洗い出します。

　作業を細分化することで、担当者ごとの工数を見積もりやすくなり、作業の見落としを防ぐことができます。

4-3. ステップ③：タスクごとの所要時間を見積もる

　タスクを分解したら、それぞれに必要な作業時間を見積もります。

　見積もりの精度を高めるポイントは、次の3つです。

　なお、細かい作業時間を一律に切り上げると、予備工数との二重計上につながる場合があります。見積もりの単位を統一し、予備工数は別途設定すると管理しやすくなります。

4-4. ステップ④：人数・期間・原価を算出する

　タスクごとの工数を合計し、必要な人数・期間・原価を計算します。

　勤怠管理システム導入の工数を、次のように見積もったとします。

※基本工数96人時に対し、約15％の予備工数を加えた計算例です。必要な予備工数は、作業内容や過去の実績に応じて設定します。

　この工数をもとに、必要な作業期間と人件費を計算します。

　なお、実際の工期には工程の順序や休日なども影響します。

4-5. ボトムアップ見積もりとトップダウン見積もりの使い分け

　工数の見積もり方法には、タスクごとの工数を積み上げる「ボトムアップ見積もり」と、過去の類似案件などから概算する「トップダウン見積もり」があります。

　実務では、提案段階にトップダウン見積もりで概算を算出し、作業内容が明確になった段階でボトムアップ見積もりを行う方法が効果的です。

　また、見積もった工数と実際にかかった工数を比較し、その結果を次の見積もりに活用することで、精度を高められます。

5. Excelで工数を計算する方法

　工数計算は、Excel（エクセル）やスプレッドシートでも行えます。作業内容や予定工数、実績工数を表にまとめ、数式を設定しておけば、工数の集計から実績管理まで効率的に行えます。

5-1. 工数計算表に必要な項目

　工数計算表には、基本的に次の項目を用意します。

図：工数計算表の作成例（数値はサンプル）

　あわせて、「1日の作業可能時間」「人時単価」などの基準値を別のセルに設定しておくと便利です。基準値を変更するだけで、必要な作業期間や人件費を再計算できます。

　また、プロジェクト番号や作業日を記録しておくと、案件別・担当者別の工数も集計しやすくなります。

5-2. 工数の合計・換算に使う数式

　Excelでは、SUM関数や四則演算を使って工数を計算できます。

　例えば、次のようにセルを設定します。

　7〜11行目に作業データ、12行目に予備工数、13行目に合計を入力する場合、次の数式が使用できます。

※予備工数は予定に含め、実績欄は空欄とする例です。全体の差分は、各作業の差分を合計するのではなく、予定総工数と実績総工数から計算します。

　また、ExcelのWORKDAY関数を使えば、土日や指定した祝日を除いた完了予定日も計算できます。

　例えば、H2セルに開始日、H7〜H20セルに祝日一覧を入力し、開始日を1日目として数える場合は、次の数式を使用します。

※開始日が営業日であることを前提としています。

　基準値のセルを「$B$1」のように絶対参照にしておくと、数式をコピーしても参照先が変わりません。

　なお、1人日を8時間として換算することと、1日に対象業務へ充てられる時間を6時間として作業期間を見積もることは別の計算です。用途に応じて使い分けましょう。

5-3. 予定工数と実績工数を比較する

　見積もった工数（予定）と実際にかかった工数（実績）を比較することを「予実管理」といいます。

　第4章で紹介した勤怠管理システム導入の例について、実績工数を記録した結果が次の表です。

※予備工数14人時を予定に含めた例です。実績工数は、実際に行った各作業の時間を合計しています。

　差分と差分率は、次の計算式で求めます。

　この例では、基本工数96人時に対して実績は111人時となり、15人時超過しています。ただし、予備工数14人時を含めた予定総工数110人時との比較では、超過は1人時（約0.9％）です。

　全体では予定とほぼ同じ工数に収まっていますが、工程別に見ると「初期設定」と「テスト運用」がそれぞれ25％超過しています。

　このように、全体の工数だけでなく、工程ごとの差分も確認することが重要です。超過した原因を分析し、次の見積もりに反映することで、工数計算の精度を高められます。

6. 工数計算でよくある4つのミスと対策

　工数計算の式はシンプルですが、作業時間や担当者の条件を正しく見積もらないと、予定と実績に大きな差が生じることがあります。

　ここでは、よくある4つのミスと対策を紹介します。

6-1. 1日8時間をすべて作業時間として計算する

　所定労働時間が8時間でも、そのすべてを対象業務に充てられるとは限りません。ほかの業務や社内会議、メール対応などに時間を使う場合があるためです。

　例えば、1日8時間勤務のうち2時間をほかの業務に使う場合、対象業務に充てられる時間は6時間となります。

　60人時の作業を1人で担当する場合、必要な期間は次のように変わります。

　対策：期間を計算するときは、勤務時間ではなく「1日に対象業務へ充てられる時間」を基準にしましょう。

　ただし、対象プロジェクトに関する打ち合わせや資料作成などは、そのプロジェクトの工数に含める場合があります。作業時間の集計範囲を明確にしておくことが重要です。

6-2. スキル差を考慮しない

　同じ作業でも、担当者の経験やスキルによって必要な時間は異なります。

　全員が同じ速さで作業すると想定した場合、経験の浅い担当者にとっては工数が不足する可能性があります。

　対策：標準的な担当者を基準（1.0）として、スキルに応じた係数で工数を補正します。

　例えば、基準工数が10人時の場合、次のように計算できます。

※係数は説明用の仮定であり、一般的な基準値ではありません。

　実際の補正係数は、過去の実績や作業の難易度などを参考に設定しましょう。

6-3. 付帯作業や手戻りを見落とす

　主要な作業だけを見積もると、打ち合わせや資料作成、確認、修正対応などの工数が抜け落ちることがあります。

　また、仕様変更や確認漏れによる手戻りが発生すると、予定以上の作業時間が必要になります。

　対策：付帯作業はWBSの段階で洗い出し、想定外の作業に備えて予備工数（バッファ）を別途設定しましょう。

　予備工数の適切な割合は、作業内容やプロジェクトの不確実性によって異なります。過去の類似案件を参考に設定することが大切です。

6-4. 過去の実績データを使わない

　毎回、経験や感覚だけで工数を見積もっていると、同じような見積もりミスを繰り返す可能性があります。

　例えば、過去のシステム導入案件で初期設定に毎回25〜30人時かかっているにもかかわらず、次の案件でも15人時と見積もってしまうケースです。

　対策：予定工数と実績工数を記録し、差分が大きかった工程やその原因を次の見積もりに反映しましょう。

　特に、作業内容・実際にかかった時間・担当者・工数が増減した理由などを残しておくと、類似案件の見積もりに役立ちます。

　実績データを蓄積することで、担当者の経験だけに頼らず、根拠のある工数計算を行いやすくなります。

7. 工数の実績は勤怠データと突き合わせて管理する

　工数の実績を正確に管理するには、勤怠データとの突き合わせも重要です。工数の記録だけでは、入力漏れや勤怠に記録されていない作業時間に気づきにくいためです。

7-1. 工数と労働時間の違い

　労働時間は従業員が実際に働いた時間、工数は特定の業務やプロジェクトに投入した作業量を表します。

　例えば、実労働時間が8時間の従業員について、次のような内訳が考えられます。

　この例では、A社・B社のプロジェクト工数は合計6人時です。一方、社内会議や事務作業も含めて工数を記録すれば、合計は8人時となります。

　つまり、工数の合計と実労働時間が一致するかどうかは、どの業務を工数の集計対象とするかによって異なります。

　工数と勤怠データを照合する際は、まず集計対象となる業務の範囲を統一しておきましょう。

7-2. 工数の合計と実労働時間がずれる原因

　工数の合計と実労働時間が合わない場合は、次のような原因が考えられます。

　特に工数の合計が実労働時間を上回る場合は、入力の重複や集計方法の違いに加え、勤怠に記録されていない労働時間がないか確認することが重要です。

　打刻後や持ち帰りでの作業が発生している場合は、未払い残業などの労務リスクにつながる可能性があります。

　ただし、工数と勤怠の差だけで未払い残業が発生していると判断できるわけではありません。差が大きい場合は、作業記録や実際の勤務状況を確認する必要があります。

　工数と実労働時間の違いを把握し、日ごと・従業員ごとに照合することが、正確な工数管理と適切な労働時間管理につながります。

7-3. Excel・工数管理ツール・勤怠管理システムの比較

　工数を管理する方法には、Excelのほか、専用の工数管理ツールや工数管理機能を備えた勤怠管理システムがあります。

　それぞれの特徴は次のとおりです。

　少人数で案件数が少ない場合はExcelでも管理できますが、人数やプロジェクトが増えると、工数入力や集計、勤怠データとの照合に手間がかかります。

　そのような場合は、工数管理機能を備えたシステムの活用が効果的です。

　例えば、勤怠管理システム「FC勤怠」では、プロジェクト番号や工事番号ごとに稼働時間を管理できます。スマートフォンからの日報入力にも対応しており、勤怠データと工数データを連動させた集計や、勤務時間と工数時間の整合性チェックも可能です。

　さらに、工事番号別・従業員別の工数や費用データをCSVで出力できるため、工数集計や原価管理の効率化にもつながります。

関連ページ：FC勤怠の工数管理機能

8. 工数計算に関するよくある質問

8-1. 1人月は何時間・何人日？

　一般的には、1人月＝20人日＝160人時として計算します。

　これは1日8時間・1か月20営業日を基準にした場合です。法律で一律に定められた換算基準ではないため、会社やプロジェクトごとに確認しましょう。

8-2. 10人日の作業は何日で終わる？

　10人日の作業に必要な期間は、担当人数と1日の作業可能時間によって異なります。

　1人日を8時間とした場合、10人日は80人時です。

　ただし、作業を並行して進められることが前提です。実際の工期には工程の順序なども影響します。

8-3. 人工と人日の違いは？

　人工（にんく）と人日（にんにち）は、どちらも基本的に1人が1日作業する量を表す単位です。

　人工は主に建設業や設備工事などで使われ、人日はシステム開発をはじめとした幅広い業務で使われます。

　ただし、1人工を何時間とするかは、現場や契約条件によって異なる場合があります。

8-4. 工数と工期の違いは？

　工数は作業に必要な「量」、工期は作業開始から完了までの「期間」です。

　例えば、10人日の作業を2人が担当する場合、単純計算では5作業日が必要です。

　この場合、工数は10人日、必要な作業期間は5日となります。実際の工期には、休日や作業の進め方なども影響します。

8-5. 工数に休憩時間は含まれる？

　工数を実際の作業時間として集計する場合、休憩時間は通常含めません。

　例えば、始業から終業まで9時間で、そのうち1時間が休憩の場合、実労働時間は8時間です。

　工数も実際に作業へ充てた時間をもとに計算するため、休憩時間と作業時間を区別して管理することが重要です。

9. まとめ

　工数計算は「人数×時間」というシンプルな計算が基本ですが、正確に見積もるには作業内容や担当者の条件を考慮する必要があります。

　工数計算で重要なポイントは次のとおりです。

　工数計算の精度を高めるためには、日々の作業実績を正確に記録することが大切です。

　勤怠管理と工数管理を効率化し、適切な人員配置やスケジュール作成、原価管理につなげましょう。